Bitcoinのマイニングとは何か、その仕組み

マイニングは、取引を検証し、新しいBitcoinを作る過程です。その仕組み、大量のエネルギーを消費する理由、半減期ごとに変わることを解説します。

機器の棚が並び、表示灯が点灯しているマイニング施設の通路。
イラスト:Portal Mutual Capital

マイナーは実際に何をしているのか

マイニングは、地面を掘ることではありません。コンピューターが取引を検証してブロックにまとめ、Bitcoinの記録を稼働させ、最新の状態に保つ過程です。

これらのコンピューターは、試行錯誤でしか解けない計算を解くために競争します。近道も公式もありません。条件に合うものが見つかるまで、1秒間に何兆もの組み合わせを試します。

最初に解いた人が次のブロックを追加し、新しく作られたBitcoinと、そのブロックで取引した人が払う手数料の2つを受け取ります。このように新しいコインが流通に入り、誰かの判断による発行は存在しません。

なぜ意図的に大量のエネルギーを使うのか

消費量が多いのは設計の欠陥ではなく、安全を支える仕組みです。ブロックを追加するには電力と設備に大きな費用がかかるため、ネットワークを攻撃するにも同じように費用がかかります。

取引を書き換えるには、攻撃者が、ほかのネットワーク全体を合計した以上の計算能力を、十分な時間維持する必要があります。その費用は見込める利益を大幅に上回ります。この不均衡こそが、システムを守っています。

要するに、エネルギー消費は、中央の権限を持つ機関を信頼せずに済むことの代償です。その代償が大きすぎるという意見には正当な根拠があります。これはBitcoinへの主な批判点であり、Ethereumが2022年に仕組みを変更した動機でもあります。

半減期

21万ブロックごと、およそ4年ごとに、ブロック報酬が半分になります。このイベントは半減期と呼ばれ、これまで2012年、2016年、2020年、2024年4月の4回起きています。

報酬は2009年の1ブロック当たり50BTCから、現在の3.125BTCまで減りました。2140年ごろには新しいコインが作られなくなり、マイナーは取引手数料だけで運営するようになります。

半減期ごとに市場へ入る新しいコインが半分になるため、その前後の数か月は価格に注目が集まります。マイナー側への影響はさらに直接的です。利益率が低く電力料金が高い事業者は、機器を止める傾向があります。

難易度は自動で調整される

この設計には巧妙な点があります。マイナーが増えても、ネットワークがブロックを作る速度は速くなりません。2,016ブロックごと、およそ2週間ごとに、かかった時間を測定し、計算の難易度を調整します。

多くの人が参加してブロックが速く作られすぎたら、問題を難しくします。マイナーが機器を止めてブロックが遅れたら、簡単にします。目標は常に同じで、平均10分に1ブロックです。

これにより、参加者の数にかかわらず、数十年にわたって発行を予測可能に保ちます。2021年に中国がマイニングを禁止し、数週間で計算能力の半分以上が消えたときにも、ネットワークが中断せず動き続けられたのは、この仕組みのおかげです。ブロックは遅れましたが、次の調整で難易度が下がり、通常の速度に戻りました。

現在の事業の仕組み

家庭用コンピューターでのマイニングは、10年以上前に採算が合わなくなりました。現在はこの用途専用に作られたASICという機器を使い、産業用の冷却設備や交渉で確保した電力契約を備える施設で運営します。

収支を決めるのは電力です。専門事業者は電気料金が安い場所に拠点を置き、多くは再生可能エネルギー、使われずに捨てられる余剰電力、油田で利用されずに燃やされるガスを探します。2021年の中国の禁止後、事業は各地に分散し、その大部分を米国、ロシア、カザフスタンが受け入れました。

個人のマイナーは通常、プールと呼ばれるグループに参加し、それぞれの計算能力に応じて作業と報酬を分け合います。単独でブロックを見つける可能性は、投資に見合わないほど小さいためです。

両極端に偏らず環境への批判を見る

これはBitcoinで最も議論される点であり、双方が都合よく選んだ数字を使って議論することがよくあります。

批判する側の主張では、従来の決済システムよりはるかに少ない取引を処理するために、ネットワークは国全体に匹敵する電力を消費しています。取引1件当たりで比較すると、エネルギー費用は桁違いに大きくなります。

擁護する側の主張では、使われる電力のかなりの部分は再生可能エネルギーや、ほかに用途のない余剰電力です。マイナーは最も安い電力を求めるためで、それは通常、供給が余る時間や場所で誰も欲しがらない電力です。また、取引単位の比較では、消費が個々の操作ではなくシステム全体の安全を支えていることを見落とす、という指摘もあります。

率直な評価では、両方を認めます。消費は大きく、意図されたものであり、電力の供給源は地域によって大きく異なります。問題がないとするのも、絶対的な大惨事とするのも、単純化しすぎています。

情報提供・教育を目的とする内容であり、投資を推奨するものではありません。